投資信託初心者が投資信託を始めるのに、多額のお金は要りません。
まずは、分散投資を始めてみてはいかがでしょうか。
ほとんどの投資信託は1万円からの少額投資が出来ます。
少額投資からいくつかの種類の投資信託を始めて、自分に最適な投資信託が見つかれば額を増やすのも一つの方法です。

また分配方法にも種類があり、分配金を受け取るものと再投資されるものがあります。
投資信託初心者が、すぐに分配金を必要としないのなら、再投資してさらに利益を上げることも考えるとよいでしょう。
この他、株式を組み込むもの、公社債投信を組み込むものなどの種類があります。

投資信託初心者として、まずは知り合いの中で投資信託にお金を投資している人を探してその人からいろんな情報を得るのも近道でしょう。
ただ、販売会社や商品がいろいろあるので、自分の資産に合った投資信託を見つけることが一番重要です。
そのためには、多くの情報が助けとなります。

支払方法でみると、投資信託の分配金には、分配型、再投資型、無分配型などがあります。
分配型では決算ごとに投資家に現金で分配金が支払われます。
再投資型では分配金は投資家には支払われずにそのまま同じ投資信託の追加購入に充てられます。
無分配型は配当金がなく、投資信託の収益はそのまま内部に保留されます。

次に、投資信託の分配金は、株式の配当、債権の利子、株式や債券の売買益などの投資信託の運用収益から、信託報酬や株式や債券の売買手数料などを差し引いた中から支払われますが、収益をすべて分配してしまうか、あるいは一部だけ分配するかは、投資信託の約款に分配方針として定められています。
また、投資信託の運用成績しだいでは、分配金が支払われないケースもあります。

投資信託の分配金が支払われるとそれだけ投資信託の基準価額が下がり、分配後の基準価額が購入金額よりも高い場合、分配金はすべて収益とみなされ課税されます。
従って、長期的な資産運用を考える場合、分配回数は少ないほうが税金の繰り延べ効果が期待できます。
また、分配回数が多くなると、それだけ株式や債権を現金化するコストや決算・分配の事務コストがかかりますので注意が必要です。

投資信託を換金したい場合には、受益者（投資信託購入者）が証券会社・銀行・郵便局などの販売会社に解約を申し出ることにより投資信託を現金化することができます。
この他にも受益者は販売会社に投資信託の買い取りを請求することも可能であり、どちらの方法で現金化するかにより税制上の扱いが異なります。

日本国内で多く販売されている株式投資信託の場合、解約すると利益は配当所得として取り扱われ利益の10%の税金が源泉徴収されており確定申告は必要ありませんが、確定申告により配当控除を適用することが可能です。
一方、株式投資信託を買い取り請求すると利益は譲渡所得として取り扱われ申告分離課税となりますので確定申告が必要になります。

国内投資信託を買い取り請求により現金化すれば、利益が発生していても損失が発生していても、他の上場株式等と損益通算することが可能であり、購入時の販売手数料も取得費用に含めることができます。
一方、解約の場合には、他の上場株式等と損益通算できるのは損失のみで利益を損益通算することはできませんし、販売手数料を取得費用に含めることはできません。

投資信託にはリスクが伴いますが、投資信託の種類もいろいろあり、郵便局の投資信託では郵便局の担当職員から詳しい説明を受けることができます。
債券投資に関しても、企業や国だけでなく、地方公共団体や政府系機関も発行していて期間は短期の1年ものもあります。

郵便局の投資信託の商品は、大体1万円程度で買える商品が多くなっています。
預け入れ期間の上限はありません。
ただし、証券会社が投資信託を売り出す場合と同じように、郵便局の投資信託でも手数料が必要となってきます。
販売手数料は2,625％で、すべて税金がかけられます。

郵便局の投資信託における、パンフレットやポスターを私達が目にすることによって、資金の運用をより具体的に考えるようになります。
そして、郵便局に行く目的が、送金や支払いといった資金運用と違ったものであっても、投資信託に対する大きな宣伝効果は得られているといえます。

野村證券の投資信託の特徴は株式や債券、リートなどを分散投資する野村世界６資産分散投信にあるといえます。
この投資信託は株式や債券、リートに対する投資のバランスをはかるだけでなく、安定コース、分配コース、成長コースの3種類のコースが設けられています。

ハイリスク、ハイリターンの投資信託は意味のないもののようにも思えますが、自分の資産をどの商品に分散して投資するかが問題となります。
たとえば、全資産の80パーセントを安心型投資信託にかけ、残りの20パーセントに挑戦型の投資信託を組み込むなど野村證券の投資信託について相談が受けられます。

野村證券の投資信託はいつでも引き出せるタイプのものもあれば、分配金だけ受け取ることができる投資信託もあります。
資金のすべてを投資信託にかけることはリスクを伴いますが、分配金と、決算時期などを考えに入れて自分なりの資金運用プランを立てなければなりません。

大和証券の投資信託に限らず、すべての投資信託は郵便局や銀行の預貯金とは違って投資するために必要なお金がかかってきます。
これらは買い付け時に申し込み手数料が必要ですし、収益分配時と、換金時･償還時には、地方税および所得税が差し引かれることになります。

大和証券の投資信託にはバランス型投資信託があります。
これは、株式と公社債投信を共に運用した投資信託です。
自己の全資産をどのように運用していくかは、個人が決めるものですが、色々な投資信託を購入することでリスクを少なく出来ます。
バランス型投資信託は安心型の投資信託です。

世代の違いによって、また、資金によって運用目的によって目指すものは違ってきます。
大和証券の投資信託の種類が大変多いのはこういった運用目的の違いによるのです。
投資信託を購入した時は信頼できるアナリスト達にまかせてはいても、その後は自分で調べなければなりません。

そのベトナムは中国と同じように社会主義市場経済を実践し、国有企業の民営化が急速に進められています。
現在の国民生活や経済制度は10年前の中国と同じくらいですが、2007年のGDP成長率は8%を超えると予想されており、海外の投資会社（投資ファンド）から投資先として注目を集めています。

ベトナムには海外の投資会社（投資ファンド）が積極的に投資を進めています。
これらの投資会社はベトナムに投資する投資信託を設定して資金を集め、その資金をまとめてベトナムの株や債権に投資しています。
また、トヨタや花王に代表される日本企業をはじめ、韓国や台湾の企業もベトナムに進出しており、今後の経済成長が期待されます。

個人でベトナムに投資するにはどうすればいいのでしょうか。
ベトナムの証券会社に行けばベトナム株を購入することが可能ですが、ベトナムの証券市場はまだ規模も小さく情報も不十分ですので、ベトナムの証券市場が発展するまでは投資会社が設定した投資信託を購入するほうが良いでしょう。

投資信託には、いろんな商品があります。
世代に合わせ、投資金額に合わせて商品を選んでいかなくてはなりません。
そして、これらの投資信託の情報提供の手段として、投資信託協会のメールマガジンが役に立つでしょう。
登録すると配信されます。
より早く新しい商品を見つけることが出来ます。

投資信託協会は投資信託の学校といえます。
初めて株式投資を始める人がまず気になるのがいろいろな資金の運用に関する株の取引用語です。
投資信託協会はこれらの株式用語に関しても、辞書的な役割を持っていますから、ホームページで簡単に検索することが出来ます。

投資信託にはいろいろな種類があり、それを売り出す投資信託協会の会員である証券会社によって、取り扱われる種類が違ってきます。
証券会社の中には、一押しのファンド設定があるのが普通です。
そしてまた、その売り出し期間を定めて、その時だけ手数料が割り引かれたりします。

「株式投資信託」とは国債・地方債・社債などの公社債のほかに株式や債券などより多種の資産を組み入れて積極的に投資信託を運用するものを言います。
一方、「公社債投資信託」とは株式を全く組み入れずに公社債のみで投資信託を運用するもののことを言います。
さらに「株式投資信託」と「公社債投資信託」は募集方法の違いにより「単位型（ユニット型）」と「追加型（オープン型）」に細かく分類することが出来ます。

「単位型（ユニット型）」とはあらかじめ決められた投資信託募集期間に集められた資金だけで投資信託を設定するものを言います。
設定後は新たに新規資産の追加が出来ず、運用期間から解約出来ないクローズド期間（一定期間）が決まっています。
一方「追加型（オープン型）」とは設定から償還までのの投資信託期間が決まっておらず、投資信託設定後にいつでも購入や換金が出来る投資信託のことを言います。

また運用手法による分類に「アクティブ型」と「インデックス連動型」があります。
「アクティブ型」とはファンドマネージャーの才覚により投資対象や銘柄の投資額や銘柄変更を独自の判断で行い投資信託を運用するもののことを言います。
これに対して「インデックス連動型」とは日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）などの代表的な株価指数を参考にしながらそれに連動させて投資信託を運用するもののことを言います。
その他にも国内投資信託や海外投資信託などの多くの分類があって、それらの組み合わせによってリスクとリターンの違うより多種多彩な投資信託の種類が存在しています。

それでは、評判のよいさわかみファンドの運用実績を見てみましょう。
スタート時（１９９９年８月）の基準価格は１００００円で、現在の基準価格は１万8516円（12月29日）です。
ほぼ現在開設時のほぼ倍です。
さわかみファンドの2006年12月末時点の純資産総額は、前年比25％増、発売７年で130倍の約2240億円。
運用方針は、「長期投資」です。
投資先は、主に日本の株式により運用しています。
運用する際は、割安な株式を購入し、その株式が割高となるまで保有することにより、利益を上げています。
また、それにともない、求めている投資家についても、特徴があります。
短期の投機的な投資を目的としているわけではいため、１～２年で何割か儲かったから売るというような投資家を対象としているわけではなく、さわかみファンドを信用して、１０年、２０年単位で、投資する投資家を対象としています。
そのため、信託財産留保額も設定されています。

このさわかみファンドを購入するにあたり、申込みの単位や受付などのタイミング、手数料関連はどうなっているのか気になるところです。
以下ににまとめてみました。
売買手数料 かかりません。
購入手数料・換金手数料は、いただきません。
信託財産留保金 換金手数料はかかりませんが、換金の際、1万口当たり基準価額の1.5％の率で信託財産留保金が控除されます。
但し、信託財産留保金控除前で計算した解約代金が50万円以下となる場合には、信託財産留保金は控除されません。
申込み単位 ＜ご購入＞10,000円以上1円単位。
＜ご解約＞1円以上1円単位の「金額指定」、または「全額換金」。
口数指定では、お申込みいただけません。
申込みの受付 いつでもご購入・ご解約のお申込みが出来ます。
申込受付時間は毎営業日の午後3：00までとなります。
午後3：00以降のお申込は、原則として、翌営業日の受付け扱いとなります。
ただし、年末年始等の半日営業日は、午前11：00までの受付けとなります。
申込み価額 ご購入・ご解約などの計算には、原則として申込み受付けの翌営業日の価額を用います。
解約代金のお支払い 申込み受付けの日を含めて、5営業日目の支払いとなります。
販売会社 さわかみ投信株式会社、およびウツミ屋証券株式会社 受託会社（信託財産の管理等） 日興シティ信託銀行

さわかみファンドは、普通に生活している投資家、会社員、サラリーマン向けのファンドということができます。
広告宣伝を行わず、営業を担当している部署もないさわかみ投信株式会社がここまで成長しているのは、運用のうまさ、個人投資家を大事にしているということがあげられます。
将来的な価値から考えて割安とされる銘柄に重点投資し、割安が解消するまで保有し続ける長期運用がモットーという、原点に立ち返った運用を実施しています。
毎月１万円から購入できる。
株式組み入れ上位銘柄には重厚長大型の企業名がズラリと並んでいます。
このようなファンド、まさにの会社員向けのファンドだといえるでしょう。